auひかり 乗りかえスタートサポート KDDI主催 / 他社回線からauひかり 乗り換えの方「限定」

特典内容

他社回線からauひかり乗り換えの方「限定」
auひかり 乗りかえスタートサポート

• auひかり ホームタイプ 最大30,000円還元^＊
• auひかり マンションタイプ 合計最大30,000円還元^＊

• 他社サービス解約違約金(税込)が還元額を下回る場合は、解約違約金額が上限となります。記載の還元額は消費税率が変動しても変わりません。還元方法はau PAY 残高へのチャージまたは郵便為替での還元になります。

特典対象期間

2021年6月1日～^＊

• 本特典は予告なく変更・終了させていただくことがございます。

特典お申し込み期間

「BIGLOBE光 auひかり」のお申し込み月を起点として12カ月目の末日まで

• 還元まで数カ月かかる場合がございます。
• 2019年10月1日～2021年5月31日までに「BIGLOBE光 auひかり」をお申し込みの方はこちら

特典対象者

• 他社FTTH(フレッツ光など)/ADSLサービス/モバイルデータ通信端末(NTTドコモ・ソフトバンク・ワイモバイル・ヤフー・nuroモバイル)^＊1からの乗り換え＋対象期間中にauひかり^＊2(ネット＋電話加入)に新規お申し込みされた方。他社FTTH・固定サービスで乗りかえスタートサポート対象外の事業者はこちらでご確認ください。
• ホームタイプの場合、auひかり ホーム(ずっとギガ得^＊3)にお申し込みのうえ、36カ月間以上の継続利用される方。マンションタイプの場合、24カ月以上の継続利用される方。
• 特典お申し込み期間内に他社違約金の請求書コピーを添付し、指定の申請書・専用封筒にてお申し込みいただいた方。
• 申請書送付までにau PAY プリペイドカード(au WALLET プリペイドカード)をお申し込みいただいた方。(au PAY 残高へのチャージで還元する場合。郵便為替での還元の場合は不要)

• 1 他社モバイルデータ端末から乗り換えの場合、NTTドコモ・ソフトバンク・ワイモバイル・ヤフー・nuroモバイルが提供するモバイルデータ通信端末の解約違約金、端末の分割払い残債が対象となります。
• 2 「BIGLOBE光 auひかり」公式ページやお電話にて、auひかりのお申し込みをいただいた場合
• 3 3年単位で自動更新となります。解約・プラン変更された場合、契約解除料税込16,500円がかかります(更新期間を除く)。

お申し込み方法

固定回線の開通後、固定回線申込月を1カ月目とし、12カ月月目の月末までに、BIGLOBEからお送りする指定の申請書・専用封筒にて｢スタートサポート共通申請書＋他社違約金エビデンス｣をKDDIへ郵送してください。
｢他社違約金エビデンス｣にて他社インターネット回線の契約解除に伴う違約金および工事費を確認します。

• 申請受付時点で条件を満たさない場合は対象外です。
• 「他社違約金エビデンス」条件
  1. (1)同一姓名
  2. (2)同一姓かつ同一住所
  3. (3)姓、名、住所いずれか 1 点のみ一致の場合は補助書類を提出すること
• 申請書・専用封筒の発送は1カ月程度かかります。ご了承ください。

還元方法

還元方法は郵便為替かau PAY 残高へのチャージをお選びいただけます。
還元方法の詳細は下のKDDIのauひかり 乗りかえスタートサポートの詳細ページをご確認ください。

特典付与時期

郵便為替：申請受付後、約1.5～2カ月で契約先住所に発送
au PAY 残高：申請受付から約1カ月後

解除料について

本特典をお申し込みされ、特定期間内にauひかりを解約された場合、各タイプの契約解除料(更新月はかかりません)に加えて、以下の解除料が請求されます。

• ホームタイプ auひかり利用開始より36カ月間以内に解約した場合 最大10,000円(税込11,000円)
• マンションタイプ auひかり利用開始より24カ月間以内に解約した場合 最大7,000円(税込7,700円)

• なお、以下に該当するケースでは解除料請求しません。
  ①スタートサポート特典申請時点で、auスマートバリューに加入済
  または
  ②申請された他社違約金相当額(税込)が10,000円以下

au PAY 残高へのキャッシュバック(チャージ)について

• 申請書にご記入いただくauひかり回線のau IDに設定されているau PAY 残高へキャッシュバック(チャージ)します。
• キャッシュバック時点でチャージ先のauひかりを解約・一時休止・au PAY プリペイドカード(au WALLET プリペイドカード)が発行中または再発行中・au PAY 残高のチャージ上限額を超過などの場合、対象外です。